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東北・北海道での“冷害”が発生している。予定を変更して取り上げた今月号の「冷害特集」のために、東北地方の読者諸氏から話をうかがった。

筆者が聞いた限りでは、ほとんどの読者の水田では、周辺農家の被害状況とは異なり、品種や水田条件などによっての減収はあるものの概ね平年並みあるいはやや減収という程度にとどまっている。そして、異口同音に、10年前との条件の違いを話していた。それは耐冷性の品種の導入であり、オリゼメート等の薬剤それも箱施用剤などの普及、あるいは良食味米生産に焦点を併せた減肥指導などである。そうした技術環境の違いを考えれば、適正な圃場と栽培管理をしてさえいれば誰であってもこんなひどい被害は受けないで済むはずだと多くの読者は言うのだ。さらに、少なからぬ 読者が、これは気象災害というより、駄農の怠慢が招いた被害の大きさであり、それでまたぞろ共済だ、“被災者救済”などと騒がれること首をかしげていた。

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“サバイバル”をもじった「サバイブ水田農業経営研究会（桜井博文会長・事務局＝農林水産省農業工学研究所農地整備部水田整備研究室）」という経営研究会がある。

レーザーレベラーを所有あるいはその水田農業経営への可能性を追求する農業経営者の研究グループである。8月7～8日の両日、第5回目の研究会が鳥取県で開催され全国から約百名の会員が集まった。

今回のテーマは「中山間地で生き残るための経営手法」。報告者でホスト役は鳥取県郡家町の田中正保氏（有限会社田中農場代表）。同氏が取組む「傾斜水田」の見学が今回のハイライトの一つだった。

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「海外からの輸入圧力によって日本の農業が滅ぼされる…」という農業界お定まりの議論は、そろそろ根本的に認識を改めるべきだ。日本の農業界は、外圧によってではなく安楽椅子にへたり込んだまま自滅への道を歩んできたと言うべきだからである。

自らがどれだけ恵まれた条件や能力を持っているかを考えようともせず、ただ被害者意識ばかりをつのらせて、行政や政治への依存度を高めるばかりの農業界であったからだ。それが農業に寄生する政治家や行政や農業団体組織あるいは関連業界などの農業関係者に利権を与えてきた。農家とてもそのこぼれに与ってきたわけであるが、それはむしろ糖尿病患者に砂糖を与えてより事態を深刻化させるようなものであった。農家が自ら困難に立向かう精神の健康さや未来にチャレンジする事業者としての成長することを阻んできた。

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